5分でわかるクルマニュース_モビイマ！
ご安全に！
ハンターXハンターの最新刊を買ったものの、さっぱりわからなかったカッパッパです。前の巻の内容を覚えていないことも多いのですが、そもそも文字数＝情報量が多すぎる。スマホで読むのがきついレベルで、小説並み。なお、この巻ではありませんが、天空闘技場でのヒソカと団長の戦いは全く理解ができていません。
月曜の朝は「モビイマ！」の5分でわかるクルマニュースから。
先週のニュース/トピックスをカッパッパが厳選。コメント付きで解説。この記事だけ読めば、最新の自動車ニュースを抑えられる。1週間の始まりにぜひ一読を。
3割減
トヨタ自動車が2026年の電気自動車（EV）の世界生産台数を100万台程度とすることが6日、分かった。佐藤恒治社長は就任直後の23年4月、EVの販売台数を26年までに150万台とする計画を打ち出したが、約3割縮小することになる。
トヨタ自動車がこれまで掲げていた2026年、BEV150万台の目標を下方修正。3割減の100万台レベルに引き下げ。2023年度は11.3万台だったBEV販売台数。世界各地でEVシフト失速が伝えられる中でトヨタも計画を変更。24年度に入ってからも、販売は計画よりも下方気味。
NHKの報道では
トヨタでは150万台のEVを販売する目標について、需要の伸びが見込める「プラグインハイブリッド車」も含める形で達成を目指す方針です。
と伝えられており、当初の予定からパワートレイン(ICE/HEV/PHEV/BEV/FCEV)の割合が見直されることとなりそうです。
マルチパスウェイを掲げるトヨタですが、BEVは手薄。今後、環境規制が強まる中で、EVシフトは必然ですが、足元のBEV消費者需要、採算性を踏まえれば下方修正は当然かもしれません。世界唯一、EVシフトが加速、好調である中国ではBYDを中心とした地場メーカーの価格攻勢でシェア減、追随しても利益が出ない状況にあり、しばらくBEVの販売台数を爆発的に増やすことは難しいでしょう。
ただし、下方修正したとしても26年100万台はこの二年で約10倍、90万台を増やす必要があります。そのためには魅力的なBEVの投入が不可欠。これから、どんなBEVが投入されていくのか、そしてその間を埋めるHEVやPHEVの販売、新車販売/投入状況にも注目です。
目の付け所が
シャープは9月6日、電気自動車（EV）事業に参入する方針を明かした。同日にコンセプトモデル「LDK＋」を発表。LDK＋は後部座席を後ろ向きに回転させることで、車内をリビングルームのような空間にできる点が特徴といい、数年後の市場参入を見込む。
EVシフトが失速を見せ、中国メーカーの価格攻勢でレッドオーシャン化しつつある中、日本のシャープが新たに参入を発表。開発された車両が9/17、18の技術イベントで展示される予定です。
ここに来てまさかの日本電機大手メーカーのEV参入。中国やアメリカでは自動車外からの参入が多数報道され、今年では実際にシャオミが参入し、大きな反響を生んでいます。ただ、日本ではこれまではそうした動きはさっぱりで、ソニー/ホンダが来年以降に控えるくらい。いきなりの参入発表とすでに開発され、実車ができていることは自動車業界でもビッグニュースとなっています。
ベースとなるのは親会社である鴻海精密工業のBEVプラットフォーム。特徴的なのは「LDK」の名の通り、部屋の様に使えるクルマ＝ミニバンであることです。これまでBEVはハッチバックやSUVが中心であり、空力上不利で電費が悪い＝航続距離も短いミニバンはあまり販売されていませんでした。しかし、日本ではアルファード/ヴェルファイア、ノア/ヴォクシー、セレナ、ステップワゴンなどのミニバン人気が高いことを踏まえるとBEVミニバンも潜在的な需要は高いと思われます。電池の値段もあり、どうしても価格が高くなってしまうBEVになるのであれば、割り切って車内空間の快適さを追求したミニバンタイプの方が売れるかもしれません。家電事業でのソフトウェア技術/内装への活用ができ、消費者の需要をつかめれば、高額での販売で利益を生み出せるポテンシャルを感じます。
ただシャオミのBEVが1台100万円超える赤字で生産されている報道が示すように、自動車新規参入での採算確保はいばらの道です。販売は数年後とされていますが、実際に販売にまでたどり着けるのか、そしてその売れ行きはどのようになるのか、今後の動向に注目です
補助金GETは大事です
経済産業省は9月6日、経済安全保障推進法に基づき安定供給を目指す蓄電池分野に関し、国内における電気自動車（EV）向け車載電池の設備投資・技術開発の計画12件を認定したと発表した。事業総額は約1兆70億円で、これに対して政府は最大約3500億円の助成を行う予定。蓄電池の製造能力強化に向けた国内投資を後押しすることで、蓄電池の他国依存を弱めて日本の国際競争力向上につなげる。
経済産業省がEV向け電池支援のための新たな支援計画を発表。蓄電池4件、蓄電池部素材4件、蓄電池製造装置4件の計12件の設備投資・技術開発が対象となっており、、パナソニックXマツダ/スバルと車載用リチウムイオン生産拠点支援や日産自動車のリン酸鉄リチウムイオン電池(LFP)、トヨタ自動車の次世代車載用角型電池と全固体電池負極材に関する生産設備や技術開発が含まれています。
日本は他国に比べ、自動車業界にとっては産業支援での補助が薄く、メーカー自らが進んで開発を進めてきました。ただし、BEVに使用される電池に関しては、今後自国内での調達が不可欠になることもあり、国からも支援。額は他国と比べ、決して大きいわけではありませんが、こうした全面的な支援を国が取り組むことに大きな意味があると思います。
日産のLFPは軽BEV向けに使用されることが中長期計画で発表されており、コストが下がれば、より足として使いやすい軽BEVの投入が期待されます。トヨタでは福岡にて次世代電池を生産することが公表され、同地域で生産されているレクサス向けに使われる可能性が高いでしょう。
世界では自動車メーカーのEV投資見直しが行われていますが、ここに来て26年以降の日本自動車メーカーのBEV投資計画が明らかになりつつあります。BEVでは後続から追いかける展開となりますが、先行する海外メーカーに追い付く、そして抜き去ることができるのか。競争力のあるBEVがいつから投入されていくのかに注目です。
【今週の一言】
NHKの「0655」を平日毎朝こどもたちと見ているのですが、「なつなつなつ、まだまなーつ、まだまなーつ」というフレーズが頭から離れません。いつまで真夏が続くのでしょうか。。。暑い。。。
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今回も最後までお読みいただきありがとうございました！！
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