2022年、ココに注目！自動車業界②

ご安全に！

今回も先週に引き続き、2022年の自動車業界注目ポイントを説明します。今回のテーマはEV。どんどん加速する脱炭素、EVシフトの流れ。2022年は日本でもEV元年間違いなし。

EVでの注目ポイントを頭に入れておけば、自動車業界の先読みが可能。決算や業績を事前に予測できる、自分の仕事の影響も考えられる、また就活の観点からすれば、現状の自動車業界の質問を受けた際にこのポイントを踏まえて回答できれば、好感触となること間違いなしです。

2022年、そしてこれからを占う自動車業界でのEV重要ポイント。ぜひとも掴んでおきましょう！！

モビコラムでは、カッパッパが自動車業界最新トレンドを独自の視点と切り口で語るコラムです。かなり力を入れた内容で仕事/投資に役立つこと間違いなし！

自動車業界、この数年でEVシフトが一気に加速。各メーカー、部品供給問題に苦しむ中でHEVも含めた電動車の販売台数は前年よりも大幅に増えています。特にBEV、電気自動車に関してはテスラの躍進もあり、2021年の販売台数は400万台ほどとなる見込みです。

トヨタが大々的なEV戦略を発表したように2022年は日本メーカーを含めた世界各社がEVを本格投入。日本メーカーではトヨタ「bZ4X」、日産「アリア」、スバル「ソルテラ」、日産/三菱開発の軽EV、海外メーカーではFord 「F-150ライトニング」、BMW「 i4」、VW「ID.5」など非常に多彩な車種が市場に出る予定です。2021年よりEVの販売が伸びることは間違いありません。

特にこれまで普及が遅いとされてきた日本でも上記のEV新車種販売や補助金の大幅な増額があり、2022年は本格的にEVが普及する最初の年、EV元年になることは間違いないでしょう。

世界最大のEV市場、中国ではPHEVを含めた新エネ車は2022年500万台にまで達する予測もあり、今年同様大幅な伸びを見せる見込み。一方、マイナス要素としては補助金が徐々に減額され、最終的にはゼロになる点がありますが、ナンバープレート発行が新エネ車にとって有利であること、内燃機関車への課税が重いことを考えると、新エネ車の伸びを阻害する大きな要因にはならないと考えられます。

欧州でも同様に補助金打ち切りの発表があり、マイナス要素はあるものの環境問題への意識の高い欧州ではEVシフトは鮮明になっており、今年同様販売台数は伸びていくと予想されます。

果たしてEVが世界、そして日本でどれだけ売れるのか。2022年は日本でもEV元年となる年。販売台数、要チェックです。